下記のような葬儀のトラブルは年々増えているようです。
葬儀の後悔は高額請求だけが原因ではありません。
担当者の対応、言葉足らずの説明、式場の規模など、さまざまな理由で「この葬儀社に任せても大丈夫なのか」と感じることがあります。
すでに故人を葬儀社に預けている場合には
「今さら断れるのか」
「どこに相談すればいいのか」と
感じてしまうこともあるでしょう。
しかし、見積もりの内容や担当者の対応、式場の条件に納得できない場合、その葬儀社で進める必要はありません。
状況によっては葬儀をキャンセルして、別の葬儀社に変更することも可能です。
今回の記事では、
・葬儀の見積もりが高いと感じたとき
・担当者の対応や式場に不安がある場合
キャンセル費用の考え方と後悔しないための注意点を現役葬祭ディレクターの視点で解説します。
葬儀をキャンセルする方法
葬儀をキャンセルする方法は簡単です。
葬儀社のコールセンターに「葬儀をキャンセルしたい」と伝えるだけです。
担当者に直接伝えるのではなく、担当者の上司に伝えましょう。
通話内容を録音しておけば、言った言わないで争う要因を減らせます。
担当者から提示された見積書や打ち合わせ内容に納得がいかない場合、無理に契約をする必要はありません。
キャンセルは依頼者の権利です。
葬儀をキャンセルする主な理由と対処法
葬儀をキャンセルする理由は様々ですが、主に以下の3つが挙げられます。
高額請求に納得できない
#家族葬 200万円で驚いては駄目です。こう言う鬼畜の所業も行います。ネット系葬儀社紹介会社にその直営葬儀社および下請け葬儀会社もしくはブラック冠婚葬祭に小規模多店舗型葬儀社。これらは絶対に使っては駄目です。#葬儀#高額#コストパフォーマンス#ボッタクリ#低品質 https://t.co/XRsBMLJFnm pic.twitter.com/yeYGX4qDWi
— 本多崇興_Takaoki_Honda@Renkouji-Yokohama.com (@JZ1300) June 12, 2026
上記のような高額請求は葬儀の苦情で最も多い内容です。
事故などの突然の逝去で葬儀の準備を全くしていない場合は、慌てて葬儀社に依頼して見積もりをすることになります。
慌てて落ち着かない状況では、葬儀社の言いなりになるのは一般的なことです。
高額な見積金額に納得ができなくても、故人を葬儀社の施設に安置しているので断りにくい方もいらっしゃいます。
葬儀費用の相場が分からない方はこちらの記事を参考にしてください。
【その場でできる対処法】
「この金額では依頼できない」と担当者に伝え、見積書にサインはしないで下さい。
即断を迫り修正に応じてくれない担当者と話し合うことは時間の無駄です。
会社に電話して担当者を替えてもらうか、他の葬儀社を検討しましょう。
見積もりの翌日が火葬でなければ葬儀社を替えても問題ありません。
多くの葬儀社は予算に合わせてプランを見直してくれます。
担当者と相性が合わない
葬儀サービスでは、どのような担当者が対応するのか依頼しなければ分かりません。
相性の合わない社員が担当になれば、ご遺族の心理的な負担は多くなります。
【その場でできる対処】
後悔しないためにも、担当者の変更を会社に求めるのは依頼者の権利です。
無理に我慢せず、会社に電話して担当者の変更を依頼しましょう。
式場の規模が合わない
参列人数に対して式場が狭すぎる、
逆に広すぎるといったミスマッチが起こることがあります。
最近は小規模な式場が増えているので、適正人数は必ず確認してください。
多くの参列者が小規模な会館に来館すると、
椅子が足らずに出棺まで立ったまま
会館に入ることができないこともあります。
駐車場に停めることができずに
近隣のコインパーキングを利用することになります。
【その場でできる対処法】
複数の式場を持つ葬儀会館では、最適な広さの式場を提案してもらいましょう。
適切な規模の式場を提供してもらえない場合は、他の葬儀社を検討するのも一つの方法です。
葬儀社を変更する際の注意点
葬儀社を変更する場合は、いくつかの注意点があります。
キャンセル費用が発生する
最初に依頼した葬儀社は、キャンセルされるまでにかかった費用(搬送料金、ドライアイス費用、安置費用など)を請求します。
消費者センターに相談することも可能ですが、基本的に葬儀社の変更には費用が発生することを理解しておきましょう。
キャンセル費用が妥当であるのかは、新たに依頼した葬儀社が判断してくれます。
下記のような適切な価格の葬儀社に依頼すれば、キャンセル料を払っても総額は安価になるかもしれません。。
明朗会計を謳うなら、葬儀を行う地域と場所で初期搬送から火葬までの必用最低限の総費用を明示すべき。それが出来ない葬儀社は葬儀を行う資質も資格も無い。 https://t.co/EAJBW8bksD pic.twitter.com/t8lg44Os4R
— 本多崇興_Takaoki_Honda@Renkouji-Yokohama.com (@JZ1300) May 30, 2026
葬儀社を変更するには期限がある
葬儀社は打ち合わせが済んだ段階で、物品や人員の手配を行います。
キャンセル費用を抑えるために、なるべく早い段階(打ち合わせ後2時間以内が目安)で連絡しましょう。
通夜が始まると葬儀社の変更はできません。
2時間あれば、家族や知人に相談することができます。
打ち合わせ内容や見積書を確認してもらい、妥当であるか判断してもらいましょう。
打ち合わせの翌日が火葬でなく、火葬する前日の午前中であれば、葬儀社の変更は可能です。
新たな葬儀社の探し方
葬儀社を変更すると決めたら次の依頼先を探す必要がありますが、最近はネットで検索しても適切なサイトが表示されないこともあります。
【関連記事】式場名で検索したのに別の葬儀社につながる?斎場名の検索で起きる誤認の仕組みを解説

GoogleやBingなどの検索エンジンではなく
Google map を活用することをオススメします。
【Google Mapを利用するメリット】
- 利用する式場の場所がわかる: 自宅から近い場所や、アクセスの良い場所にある葬儀社を視覚的に把握できます。
- 口コミで対応を事前に確認できる: 実際にその葬儀社を利用した第三者の意見を参考にできるため、安心して依頼先を検討できます。
検索エンジンで上位に表示されるのは広告を出している葬儀社も多いですが、Google Mapで「葬儀」「家族葬」と検索すれば、あなたの近隣にある式場を効率的に探すことができます。
口コミの書き方と読み方ついては以下の記事で解説しています。
【関連記事】
葬儀の口コミを書いてほしい理由|高額請求を防ぐ情報共有のすすめ
葬儀の口コミは信用できる?葬儀社選びで後悔しない読み方を解説
新たな葬儀社に依頼した後の流れ
新たに依頼する葬儀社が決まったら、以下の3点を伝えてください。
- キャンセルする理由
- 故人が安置されている場所
- 現在の見積の金額と希望する金額
これらの情報を事前に伝えておくことで、葬儀社はあなたの希望に沿った提案をしやすくなります。
対応ができない葬儀社は依頼を断ります。
まとめ
葬儀のキャンセルは、納得のいく最期のお別れをするための重要な手段です。
しかし、キャンセルには手間と時間がかかり費用も発生する可能性があります。
キャンセルの主な要因は「事前の準備不足」です。
葬儀費用で買える品を想像してください。
想像した品を購入するには、メーカー・品質・価格など時間をかけて、十分に検討されると思います。
人生で何度も経験するものではないからこそ、葬儀も同様に検討してから依頼してください。
この記事が、あなたが後悔のないお見送りを迎えるための一助となれば幸いです。
この記事についてのご意見・ご指摘などは
お問い合わせフォーム、下記のコメントからお願いします。
SNS(X)https://x.com/azuki4194からのDMも受付けています。



コメント