葬儀をキャンセルする方法

葬儀をキャンセルできることはご存知でしょうか？
期間内であれば物品を返品できるように、期間内であれば葬儀もキャンセルできます。

葬儀の打ち合わせが終わって悩んでいる方は、「キャンセルする理由」の項目だけ目を通してください。

葬儀社は、日常生活で経験することが少ないサービスを提供する会社です。
葬儀業＝サービス業です。
利用する方の経験が少ないと、サービスを提供する側の言いなりになりがちです。

• 電話での対応が良かったので依頼したが、実際に対応した人は親身になって対応してくれなかった。
• 50万円で葬儀ができると記載されているので申し込んだら、150万円の見積書になった。
  担当者に「これが普通です」と言われたから仕方なく同意した。
• 案内された式場が狭くて、参列してくれた方に不便をかけた。

上記の内容は、葬儀に関する苦情の一部です。
葬儀業界に従事する者として、「それなら断ればいいのに」と思います。

今回は葬儀をキャンセルする方法と、キャンセルしてからの流れや注意点について解説します。

葬儀をキャンセルする方法

葬儀をキャンセルする方法は簡単です。
葬儀社のコールセンター、もしくは葬儀社の担当者に
葬儀をキャンセルしたいと伝えるだけです。
電話、口頭どちらでもかまいません。
担当者に直接伝えることに抵抗がある方は、会社に電話してください。

キャンセルしてからの流れは、キャンセルする理由によって異なります。

葬儀をキャンセルする理由

葬儀をキャンセルするには色々な理由があります。
葬儀をキャンセルする＝葬儀社を変更するではありません。
後ほど述べますが、葬儀社を変更するのは最終手段です。
キャンセルする理由ごとに対応する方法が異なります。

対応する人がイヤ

葬儀を行うのは式場ですが、病院のお迎えから集金までは社員が対応します。
どのような担当者と接するのか、その場にならないと分かりません。
相性の合わない社員が担当になれば、ご遺族の心理的な負担は多くなります。

葬儀には大きく分けて、以下の4つの業務があります。

1. 故人を病院から施設（自宅）まで搬送する
2. 見積書を作成する
3. 葬儀を運営する
4. 葬儀後のフォローする

1～4の業務をどのように行うのか、葬儀社ごとで異なります。

• 1～4すべて同一の担当者が対応する
• 1～4で、業務ごとに専任の担当者が対応する。
  ＊完全な分業制
• 1は専任の社員、2～4は同一の社員
• 1と4は専任の社員、2･3は同一の社員

業務ごとに担当者が変わるか、変わらないのか、会社に確認しないと分かりません。
相性が合わない場合は、会社に電話をして担当者を変更してもらいましょう。
相性の悪い担当者に葬儀を任せても、後味の悪い結果になるだけでしょう。
担当者を替えてもらうことは、満足する葬儀を行うための依頼者の権利です。

金額に納得できない

金額は葬儀の苦情で最も多い内容です。
急死などで準備を全くしていないと、慌てて葬儀社に依頼して見積もりをすることになります。
慌てて落ち着かない状況では、葬儀社の言いなりになるのは一般的なことです。
高額な見積額に納得ができなくても、故人を搬送して施設に安置しているので断りにくい方もいらっしゃいます。

ご遺族の気持ちに寄り添う担当者なら、その場で見積書を修正します。
即断を迫り修正に応じてくれない担当者なら、離席してその場から離れて会社に電話して担当者を替えてもらいましょう。
打ち合わせの数時間後に通夜をする場合は、即断を迫ることもあります。
能力が高い担当者なら、納得できる金額を提示したり、理由を説明します。
依頼者が納得できない理由は、担当者の能力が不足しているからです。

通夜まで日数があれば、担当者を替えてもらい、見積書を修正してもらいましょう。

見積の金額に納得できない場合は、納得できる見積書を作成してもらいます。
対応してくれない場合は、葬儀社を変更しましょう。

式場の規模が異なる

事前に葬儀の準備をしていなければ、参列する人数と式場の大きさのミスマッチが起こることがあります。
複数の式場を備えている葬儀会館では、人数に合わせた式場を提供してもらえます。

大は小を兼ねることは葬儀会館にも当てはまりますが、小が大を兼ねることはできません。
小さな式場では、たくさんの参列者の対応をすることはできません。
最近は小規模な式場が増えています。
会館の適正人数は必ず確認してください。

参列する人数が多い葬儀では、式場選びが大切な要素になります。
適正な式場を提供できない葬儀社であれば、葬儀社を変更しましょう。

葬儀社を変更する場合

葬儀社を変更すると決めたら、新たに依頼する会社を決めます。
葬儀社を探す方法は、googleなどの検索エンジンを利用する方が多いと思います。
検索エンジンは便利ですが、上位に表示される葬儀社が限定されるのが欠点です。

私はgoogleで検索するよりも、google map で「葬儀」「家族葬」などで検索することをオススメします。
google mapは地図なので、近隣の葬儀会場を調べることができます。
さらに口コミでの評価も掲載されているので、比較しやすくなります。

新たに依頼した会社に依頼してからの流れ

新たに依頼する葬儀社が決まったら、以下のことを伝えてください。

• キャンセルする理由
• 故人が安置されている場所
• 見積の金額と希望する金額

キャンセルする理由を伝えておくと、葬儀社が事前の対策をします。

金額が理由なら、希望に沿う金額でできる見積書を作成する。
式場の規模が理由なら、人数に合わせた式場の提案する。

対応ができない葬儀社は依頼を断ります。
金額で断られる場合は、設定する金額が低すぎるかもしれません。

葬儀社を変更した場合の注意点

キャンセル費用が発生する

葬儀社を変更した場合は、最初に依頼した葬儀社をキャンセルします。
葬儀社はキャンセルされるまでにかかった費用を請求します。
主な費用は以下の通りです。

• 搬送料金
• 搬送用の布団
• ドライアイス
• 安置費用
• 雑費

雑費とは、線香やローソクの消耗品にかかる費用です。
搬送用の布団・ドライアイスと雑費の一部は、葬儀社が変更しても利用できます。

キャンセル費用が妥当であるのかは、新たに依頼した葬儀社に判断してもらいましょう。
法外な金額で納得ができない場合は、消費者センターに相談することができます。
ただし、納得ができない＝支払わないではありません。

葬儀社を変更したら、キャンセル費用がかかります。

葬儀社を変更するには期限がある

葬儀の打ち合わせが済んだ段階で、葬儀社は物品や人員の手配を行います。
葬儀社は手配が完了した物品は、キャンセル費用に計上します。

早い段階でキャンセルの連絡を葬儀社にしてください。
打ち合わせが済んでから、2時間以内が目安です。
2時間あれば、家族や知人に相談することができます。
打ち合わせ内容について検討してください。

例外は火葬場が混んでいて、打ち合わせから葬儀まで3日以上かかるときです。
打合せが済んだ日であれば、葬儀社を変更することができます。

通夜が始まってから葬儀社を変更することは不可能です。

最後に

今回は、葬儀をキャンセルする方法について説明をしました。
納得できない場合にキャンセルすることは当然の対応です。

しかしキャンセルには、多くの手間と時間がかかります。

葬儀をキャンセルする主な理由は、事前の準備をしていないためです。
事前の準備をしていれば、金額・式場などのキャンセルの要因は解消されます。

葬儀費用は高額です。
葬儀費用で買える品を想像してください。
想像した品を購入するには、メーカーや価格など時間をかけて検討されると思います。
葬儀も同様に検討してから依頼してください。

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